アップル、フェイスブック、グーグル、アマゾン、マイクロソフトなどなどアメリカには多くのテクノロジー企業があります。最近ではティーンエイジャーに人気のSnapchatが上場。そんな勢いのあるテック企業は比較的勤続年数が短めです。ちなみに勤続年数とは１つの企業に勤務していた年数のこと。
テクノロジー企業の従業員数
まずは名だたるテック企業を従業員数とともにご紹介。データは連結従業員数です。
UberやAirbnbはこれだけ少ない従業員数でもかなりの存在感です。Googleも大企業にしては少なめ。参考までに、日本の企業の（連結）従業員数はこんな感じ。
- トヨタ：364,445
- パナソニック：257,533
- ソニー：128,400
- ソフトバンク：63,591
- 楽天：14,134
平均勤続年数
上のグラフでは企業がTitans（いわゆる大企業）とTech Disruptors（比較的新しいテック企業）に分けられています。まず気づくのは、全体的に勤続年数が短い！日本で勤続年数が短い企業はブラック企業のレッテルが貼られてしまいますが、アメリカではそれほどではありません。平均勤続年数の最長はFacebookやGoogle。社員が快適に働いているイメージとも合っています。最短はUberで1.23年。CEOのスキャンダルや社内のセクハラ問題など内情は色々たいへんなんでしょうか。
先進国の平均勤続年数
アメリカを含めた先進国の平均勤続年数がこちら。
アメリカは極端に勤続年数が短くなっています。気になる日本は先進国の中でもイタリアと並んでほぼ最長の12.1年。これが良いか悪いかは言えませんが、日本とアメリカでは労働に対する意識がかなり違っていることが分かります。アメリカでは転職してキャリアアップ、給料アップを図るのが基本です。実際、Bureau of Labor Statisticsによれば、アメリカ人は一生のうちで平均11.7回も転職しています。（日本人的には多すぎるような気もしますが、、、）あと、同じアジアの国でも韓国の勤続年数が短めなのは意外。
企業ごとの学歴の割合
次に、各企業で大卒や大学院卒がどれくらいの割合でいるのか示したグラフがこちら。分類は、不明（Unknown）・大卒（Bachelor’s）・修士卒（Master’s Degree）・博士卒（Ph.D.）となっています。
不明が異常に多いのがちょっと気になりますが、面白いのは若い会社（Tech Disruptors）の方が修士や博士の割合が高いこと。テクノロジーを売りにしているので研究開発できる人材が必要とされているのでしょう。Googleも他社を引き離して博士の割合が高くなっています。
主な募集職種
最後におまけで、各企業が主に募集している職種がこちら。なんとマイクロソフト以外のすべての企業でソフトウェアエンジニアが最も必要とされています。近年話題のデータサイエンティスト（アナリスト）も多くの企業で上位につけています。
参考：Paysa
